【保存版】採用サイトの説明会情報は何を載せる?参加者が増える導線
「説明会は開いているのに、人が集まらない」。地方の企業からよくうかがう悩みです。原因をたどると、説明会の中身ではなく告知のされ方でつまずいていたケースが少なくありません。
求人媒体には日程を出しているが、自社の採用サイトには何も載っていない。載ってはいても開催日と会場だけで、何が聞けるのかも分からない。これでは最後の一歩を踏み出せません。
説明会情報は、企業と求職者が初めて直接顔を合わせる場への入口です。ここの作り込みが甘いと、せっかく用意した接点が使われないまま終わります。
この記事でわかること
- 説明会情報を採用サイトに載せる意味と、得られる3つのメリット
- 掲載すべき項目と、申し込みで迷わせない導線の作り方
- 参加者が集まらないときに見直すポイント
「説明会情報」ページに載せるもの
説明会情報とは、自社が開催する会社説明会やオープンカンパニーの日程・内容・申し込み方法を、採用サイト上に集約したページです。求人媒体の掲載欄と違い、情報量にも見せ方にも制限がありません。
役割は2つあります。迷わず申し込める状態を作ることと、参加前に会社を知ってもらい当日の理解度を上げることです。
求人媒体は、枠のなかの決まった項目しか書けない
求人媒体の説明会情報は、あくまで枠のなかの決まった項目しか書けません。当日のプログラムも、話す社員の顔ぶれも、写真1枚で伝わる会場の空気も、載せきれないのが実情です。
一方、採用サイトなら制限がありません。前回参加者の様子、当日のタイムテーブル、服装の指定、オンライン参加の可否まで書けます。求職者が申し込み前に抱く不安を、その場で解消できます。
採用サイトに載せて効く3つのメリット
結論から言うと、企業理解の促進・ミスマッチの防止・応募者の質の向上という3点で効きます。いずれも応募数を増やすものではなく、相互理解を前倒しする効果だと捉えてください。
01. 求職者と企業の接点が増える
説明会では、企業のビジョンや具体的な仕事内容、社風を直接伝えられます。求職者は会社を深く理解でき、自分に合うかどうかを判断しやすくなります。採用サイトに情報を集約しておけば、必要なことを一箇所で確認できるので、求職者の負担も減ります。
とくに地方の企業にとって、直接会える機会は貴重です。知名度で選ばれにくい分、会って話せば伝わる魅力を持つ企業ほど説明会が効きます。
02. 事前にイメージが持て、ミスマッチが減る
説明会で詳しい情報を提供することで、求職者は入社後の具体的なイメージを持てるようになります。「思っていた仕事と違った」という早期離職は、この段階の情報量である程度防げます。
03. 求める人物像に近い求職者が集まる
企業理解と共感を深めた人が応募するため、応募者の顔ぶれが変わります。理念やビジョンに納得したうえで来てくれるので、選考も進めやすくなります。数を追うより、来てほしい人に届く形を優先したい企業ほど、作り込みが意味を持ちます。
説明会情報ページに書く3つのポイント
押さえるのは、情報の網羅・申し込み導線・リマインドの3点です。この3つが揃っていないと、ページはあるのに参加につながりません。
01. 漏れなく情報を掲載する
説明会の日時、場所、所要時間、参加方法、当日のプログラム内容など、求職者が必要とする情報を詳しく記載します。オンライン説明会の場合は、使用するツールや接続方法、カメラのオンオフまで明記しておくと、参加のハードルが下がります。
加えて、意外と抜けやすいのが服装の指定と持ち物です。「私服で構いません」の一文があるかないかで、参加をためらう理由が一つ減ります。アクセスは、駅からの所要時間と駐車場の有無まで書きます。地方では車での来場が前提になる場面が多いはずです。
02. 申し込みで迷わせない導線を設計する
説明会情報は、採用サイトのなかで見つけやすい位置に置きます。トップページからワンクリックで辿り着けるか、募集要項ページからも導線があるかを確認してください。
そのうえで、参加申し込みボタンと問い合わせ窓口をはっきり設置します。入力項目が多すぎるフォームは離脱の原因なので、氏名・連絡先・希望日程くらいまでに絞ります。「申し込んだあと、どうなるのか」を一言添えると、送信後の不安も消えます。
03. リマインドで参加率を上げる
申し込みから開催まで日が空くと、当日の欠席が出ます。前日や当日にリマインドの連絡を入れるだけで、参加率は変わります。単なる確認連絡にせず、当日の流れや持ち物をもう一度添えておくと、参加への心構えも整います。
「説明会情報」ページがある採用サイトの事例
構成の型は、実際のページを見るのが早いと思います。ここでは説明会情報を採用サイト内で整理している企業を3社挙げます。
株式会社TKC
https://www.tkc.jp/recruit/information_session/
TOPPAN(凸版印刷)株式会社
https://www.toppan.com/ja/recruit/shinsotsu/
株式会社オープンハウス
https://recruit.openhouse-group.com/new-graduate/
規模の大きい企業の事例ですが、見るところは掲載項目の並べ方と申し込みまでの動線です。日程の見せ方、オンラインと対面の区別、申し込みボタンの位置。この3点を自社のページと見比べてみてください。
人が集まらないとき、原因はページの外にある
ページを整えても参加者が増えない場合、原因はページの外にあることが多いのが実際のところです。順に確認していきます。
まず、そもそも採用サイトに人が来ているかどうかです。説明会情報は、採用サイトを訪れた人にしか届きません。求人媒体からの流入も検索からの流入もない状態では、どれだけ丁寧に書いても読まれません。露出(母集団形成)と受け皿(採用サイト)は両輪で、片方だけを磨いても成果は動きません。
次に、告知のタイミングです。学生の動きは早く、志望度の高い層ほど早期に予定を埋めていきます。開催の直前に告知しても、すでに他社の日程が入っているケースは珍しくありません。
最後に、説明会に参加する価値が伝わっているかどうかです。「会社説明会を開催します」だけでは、参加する理由になりません。何が聞けるのか、誰と話せるのか、参加すると選考にどう関わるのか。ここが書かれているかで申し込み率は変わります。
説明会情報ページと、あわせて整えたいコンテンツ
説明会情報は単体では完結しません。申し込みを検討している求職者は、その前後に必ず他のページを見ています。仕事の中身が分かる職種紹介、働く人が見える社員インタビュー、不安を消すよくある質問。この3系統が揃っていると、申し込みを迷っている人の疑問をその場で回収できます。
採用サイト全体でどんなコンテンツを用意すべきかは、採用サイトに用意すべき10のコンテンツにまとめていますので、あわせて確認してみてください。
説明会情報について、よくいただく質問
Q1. 説明会の予定がない時期は、ページをどうしますか?
ページごと消すのではなく、「次回の開催が決まり次第お知らせします」と明記したうえで残してください。過去の開催の様子や参加者の感想を載せておけば、次回の告知までの間も企業理解のコンテンツとして機能します。日程だけ古いまま放置されている状態が、いちばん印象を落とします。
Q2. オンライン説明会と対面、どちらを載せますか?
両方載せて、求職者に選んでもらう形が理想です。遠方の学生や在職中の転職希望者にはオンラインが、地元志向の強い層には対面が届きます。ただし片方しか実施できない場合は、無理に併記せず、実施する形式の情報を厚く書いたほうが伝わります。
Q3. 申し込みフォームは、どこまで項目を求めていいですか?
参加申し込みの段階では、氏名・連絡先・希望日程・学校名(または勤務先の業種)程度に絞るのが無難です。志望動機や自己PRを申し込み段階で求めると、その場で離脱されます。詳しい情報は、参加後の選考プロセスで聞けば足ります。
Q4. 参加者が少ない説明会は、中止すべきですか?
人数だけで判断しないほうがいいと考えています。少人数のほうが一人ひとりと深く話せますし、参加した求職者の志望度は高くなる傾向があります。むしろ、少人数だからこそできる進め方に切り替えるほうが、結果につながることも少なくありません。
説明会は「開くこと」ではなく「届くこと」で決まる
説明会情報のページを整えることは、参加者を増やすための必要条件ではありますが、十分条件ではありません。掲載項目を埋め、導線を直しても、そもそも採用サイトに人が来ていなければ何も変わらないからです。
内製とプロで最も差が出るのは、情報量ではなく「求職者がどこで迷うか」を先回りできているかです。申し込みの直前で手が止まる理由は、たいてい会社側が気づいていないところにあります。
地方採用ワークスでは、採用サイト制作と採用活動の代行(リープ・リクルーティング)の両輪で、告知から応募者対応までを一緒に組み立てています。説明会の集客だけ、あるいはページの見直しだけ、といった形でも構いません。
説明会まわりだけ、という頼み方で構いません。「今の告知のどこが弱いのか整理したい」という段階でも大丈夫ですので、御社の採用フェーズをうかがったうえで、手をつける順番からご提案します。
この記事を書いた人

たまちゃん
マーケティングデザイン部 マネージャー/Webマーケター 大学在学中に、複数Webメディアを立ち上げ、アフィリエイターとして法人化。設立から2年後、社会貢献などの「働きがい」を求め、リーピーにジョイン。 現在は、現場で培ったWebサイトの運用経験を元に、お客様サイトの運用代行や自社コーポレートサイトの運用など、幅広いマーケティング領域を担当。